「営農指標作成システムFSDB」から得られる「営農指標データ」と「営農計画試算ツールFSDBout」を利用して作成した「営農計画試算表」の違いは、以下の表のとおりです。
利用目的や活用場面に応じて、システムを使いわけてご利用ください。
| 営農計画試算ツールFSDBout |
「営農計画試算ツールFSDBout」は、「営農指標作成システムFSDB」を利用して作成した「営農指標データ」を用い、経営内に所有する経営資源（土地、労働力、機械・施設等）を反映した実務的な営農計画を作成するシステムです。
「営農指標作成システムFSDB」から得られる「営農指標データ」と「営農計画試算ツールFSDBout」を利用して作成した「営農計画試算表」の違いは、以下の表のとおりです。
利用目的や活用場面に応じて、システムを使いわけてご利用ください。
| システム名 | 営農指標作成システムFSDB | 営農計画試算ツールFSDBout |
| システムの利用方法 | Web上から利用 | PCにインストールして利用 |
| 算結果のファイル | 営農指標データ（Excel） | 営農計画試算表（Excel） |
| システムの特徴と出力結果の相違点 |
簡易な操作で試算を行うことを重視し、必要となる経営資源（土地、労働力、機械・施設等）をすべて経営内で調達できることを前提に試算しています。 Web上で作付けしたい技術体系を選択し、作付面積を入力するだけの簡単な操作で、複数の技術体系を組み合わせた場合の経営収支や労働時間、必要となる機械・施設、資材の種類・量等をグラフや表形式で出力することができます。 |
営農指標データをもとに、経営内に所有する経営資源を反映した試算表を作成します。 具体的には、自作地面積、１旬当たり経営（家族）内労働可能時間を入力することにより、計画実行のために不足する資源（土地・労働力）は、借地や雇用労働を導入することを前提として試算を行います。 また、農業機械・施設については、代表機種による代用利用の設定等の詳細設定を行うことが可能です。 |
| システムの利用目的や活用場面の例 | ・特定の経営を対象とせず、簡単な入力操作で、経営収支や労働時間等を試算する場合 ・経営資源を経営内で調達できることを前提する場合 ・営農計画試算ツールで使用する「営農指標データ」を出力する場合 |
・特定の経営を対象とした具体的な営農計画を検討する場合 ・農業機械・施設の詳細な設定を行いたい場合 |
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対話形式に従い、システム上で以下の設定を行います。
１）土地の設定
営農指標で選択した技術体系別の栽培面積のうち自作地の栽培面積を設定します。これにより、支払地代と自作地代見積額を区別して算出することが可能になります。
２）労働力の設定
経営内労働者数（能力換算値）、1日当たり労働可能時間上限、1旬当たり労働可能日数上限を設定することで、1旬当たり労働可能時間が算出されます。これにより雇用労働時間（＝必要労働時間−労働可能時間）が算出可能になり、雇用労賃と自家労賃見積額を区別して算出します。
３）農業機械の利用設定
複数の技術体系を組合せた営農指標では、各技術体系で使用されるトラクタなどの農業機械が類似機種ではあるものの、性能・型式等が異なる場合があります。こうした場合、営農指標ではそれぞれの機械の減価償却費が経費計上されることになります。しかし、現実の営農を考えると、1種類の機械で農作業が実施できる場合には、類似機種をそれぞれ所有する必要はありません。そこで、経営全体で必要となる使用機械を確認し、必要に応じて類似機種の代表機械による代替を行うことが必要になります。
具体的には、「使用機械の確認・絞込」画面において、［使用機械一覧（代表機械候補）］から、代表して使用する機械（償却費計上）を選択します。次に、代表機械で代用可能な機械（償却費非計上）を［代用可能な機械候補一覧］から選択し、［代用］ボタンを押すこことで、複数の類似機種を代表機械に集約することができます。
４）農業機械・施設の台数、耐用年数の変更
必要に応じて機械・施設の台数を変更することができます。また、営農指標の機械・施設の減価償却の算出に用いた耐用年数を変更することもできます。こうした機械・施設の調整により、固定費（減価償却費）が自動的に変更され、試算結果に反映されます。
営農計画試算ツールを利用するには、システムファイルをダウンロードし、ご使用のPCにインストールする必要があります。